トヨタ生産方式とは

トヨタ生産方式(トヨタせいさんほうしき、Toyota Production System、略称TPS)は、工場における生産活動の運用方式の一つ。トヨタ自動車の強さを支える要素の一つとされる。

== 基本概念 ==
豊田喜一郎らが提唱していた考えを大野耐一らが体系化したものである。その柱となるのが“7つのムダ”削減、ジャストインタイム生産システム|ジャストインタイム、自働化である。おもに製造現場およびそれに付随するスタッフ部門で用いられている手法であるが、その考え方を基に間接部門や非製造業へ適用させていった業務改善手法をトヨタ式とも呼ぶ。

*ジャストインタイム生産システム|ジャストインタイム(:en:Just In Time|Just In Time;JIT)
*かんばん(:en:Kanban|Kanban)
*無駄|ムダ(:en:Muda (Japanese term)|Muda)
*平準化(:en:Heijunka|Heijunka)
*アンドン(:en:Andon|Andon)
*ポカヨケ(:en:Poka-yoke|Poka-yoke)
*自働化(:en:Jidoka|Jidoka)
*改善(:en:Kaizen|Kaizen)
*見える化

== 7つのムダ ==
トヨタ生産方式では、ムダを「付加価値を高めない各種現象や結果」と定義している。このムダを無くすことが重要な取り組みとされる。ムダとは、代表的なものとして以下の7つがあり、それを「7つのムダ」と表現している。

作り過ぎのムダ
手待ちのムダ
運搬のムダ
加工のムダ
在庫のムダ
動作のムダ
不良をつくるムダ

「手待ち(てまち)のムダ」は、「手持ち(てもち)のムダ」と誤表記・誤解される場合がある。また、上記のムダを改善しないことを8つ目のムダとすることもある。

== ジャストインタイム ==
=== かんばん方式 ===
上記「7つのムダ」を排除し、極力在庫を持たず、必要なものを、必要なだけ、必要な時にジャストインタイムで生産するなどの特徴を持つ。

使用した部品の補充を知らせる「帳票」をかんばんということから、かんばん方式とも呼ばれる。

一般にはジャストインタイム生産システムと知られている。

=== 多能工 ===
1人の作業者が複数の工程の作業をこなせるようにトレーニングすることである。これにより
*生産負荷が低い工程から高い工程へ人員を柔軟に移動させ、負荷の平準化を常に行えるようにする。
*1人で複数の加工機械を受け持ち、工程の少人化を実施する。

<!--
=== 小ロット生産 ===
=== 平準化 ===
=== 同期化 ===
=== U字ライン ===
=== 標準作業 ===
-->

==自働化==
この方法の一例として、「自動化」・「機械化」の意味合いを持つ言葉である、自働化がある。

これには、トヨタ生産方式において求められる「無駄の徹底的な排除」が求められている。しかし、合理化を進めるあまりに従業員の人間性やインセンティブ(労働意欲)を無視してはならない。

このことから、トヨタ自動車では自動化の事を自働化と呼んでいる。

;実例
:トヨタ・マークIIを生産する九州の工場では、従業員のものづくりの喜びを損なわないようにラインが自働化されている。

===にんべんのついた自働化===
「自働化」とは、不良が発生した際に機械が自動的に停止し、後の工程へ良品のみを送るようにすること、公式ページでは通常の加工が完了したら機械を安全に停止させることも指すとしている。
豊田佐吉が発明した自動織機に、稼動中に糸が切れた際に自動で停止する装置が組み込まれていたことに由来している。

自動機械は人が止めるまで動き続けるが、その最中に調整がずれたり、供給される材料に異常が有っても止まることなく動きつづける。この結果、多くの不良品を作りつづけることなり、7番目の無駄の元凶となってしまう。

最近でこそ各種センサーが高性能・低価格で普及し、自動停止は浸透しているが、この言葉が言われ始めた昭和40年代は、「オートメーション」という言葉が「最先端=高効率」と同義語として受け取られる風潮があり、「止まらない」機械が殆どであった。

===カタログエンジニア===
トヨタ生産方式では、買ってきた機械類を何の工夫もせずにそのまま使うことは好ましいとはされていない。機械を買ってきて、そのまま組み合わせて使用しているだけの人は「カタログエンジニア」などと呼ばれる。買ってきた機械に人間の知恵を織り込み、カタログ通りに機械を使う他社に対して差をつけることが求められる。

人が関わらない自動化をしてしまうと、機械へ改善|カイゼンの知恵を織り込めなくなることから、カイゼンを持続的に行うためにも人が関わる自働化が重要となってくる。

出典:フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 GNU Free Documentation License.

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